社会学講義＿を読む

『社会学講義』の体系：その定義、構造、および歴史的考察

要旨

本書は、社会学の定義をめぐる歴史的混乱、特に戦後日本の「総合社会学」と「特殊科学的社会学」の不毛な論争を批判的に乗り越え、社会学を明確な研究対象を持つ独立した専門科学として再確立することを目的とする。

最重要ポイント：

1. 社会学の明確な定義: 富永氏は社会学の研究対象を「狭義の社会」と規定する。これは、客観的に実在するマクロ社会（社会集団・地域社会）およびマクロ準社会（群集・市場・社会階層など）と、個人の行為・意識レベルで捉えられるミクロ社会を合わせたものである。これにより、経済や政治を含む「広義の社会」を対象とする曖昧な「総合社会学」の主張を退ける。
2. 研究部門の体系化: 社会学の研究部門は、理論社会学、領域社会学、経験社会学の三つに体系化される。理論社会学はミクロ（行為理論）とマクロ（社会システム理論）に、領域社会学は社会学内部の「内包的」分野と他分野との境界領域である「外延的」分野に、経験社会学はデータ作成の「社会調査」とデータ解析（計量社会学）に区分される。
3. ミクロとマクロの二元論: 理論社会学は、個人の行為を分析単位とするミクロ社会学と、社会システムを分析単位とするマクロ社会学に大別される。ミクロ社会学では、経済学の「ホモ・エコノミクス」に対置される、役割意識や社会化を重視する「ホモ・ソシオロジクス」モデルが提唱される。マクロ社会学では「構造‑機能‑変動理論」を軸に、近代化や産業化といった長期的社会変動が分析される。
4. 領域社会学の批判的検討: 本書は、日本の家族社会学、農村社会学、都市社会学、産業社会学、経済社会学の発展史を詳細に論じる。特に戸田貞三と有賀喜左衛門の家族論争や、鈴木栄太郎と福武直の農村社会学におけるアプローチの違いを批判的に検討し、理論と経験の往還を欠いた特定領域の停滞に警鐘を鳴らす。
5. 経験社会学の重視: 経験社会学は、社会調査によるデータ作成と計量社会学によるデータ解析から成る。本書では、日本の社会階層と社会移動（SSM）調査のデータを具体例として、クロス表、世代間移動指数、パス解析といった計量分析手法を解説し、日本の社会構造の変動を実証的に明らかにしている。

総じて本書は、社会学の学問的アイデンティティを確立し、理論・領域・経験の各部門が有機的に連携する総合的学問体系を提示する、いわば「富永社会学」の集大成である。

第1部 社会学の定義と体系の確立

1. 社会学の定義をめぐる問題

富永氏の社会学体系は、まず「社会学とは何か」という根源的な問いに対する明確な回答の提示から始まる。社会学を学んだ者でさえこの問いに「一瞬ひるむ」現状は、学問の内容が十分に安定していないことに起因すると指摘される。

1.1 「総合社会学」対「特殊科学的社会学」論争

社会学の定義が曖昧になった歴史的背景として、第二次大戦後日本の社会学界で繰り広げられた論争が挙げられる。

• 論争の構図: 1950年の『社会学評論』誌上での高田保馬、新明正道、尾高邦雄による論争が象徴的である。
• 特殊科学的社会学（高田保馬）: 社会学は経済学や政治学など他の社会科学と並ぶ一分野であると主張。
• 総合社会学（新明正道）: 社会学は他の社会科学を総合する、より高次の学問であると主張。
• 折衷的立場（尾高邦雄）: 両者の対立の終結を試みたが、決定的な解決策は提示できなかった。
• 富永氏による批判: とくに新明の「総合社会学」の主張は時代錯誤であり、日本の社会学の停滞を招いたと厳しく批判される。
• 非現実性: 文学部内の小さな存在である社会学が、法学部や経済学部の豊富な実績を無視して「社会科学を総合する」と主張するのは非現実的である。
• 時代錯誤: 「総合社会学」は専門分化が進んでいなかった19世紀のコントやスペンサーの思想に近く、20世紀的な特殊科学的アプローチこそが妥当であった。
• 日本の特殊事情: この論争が長引いた背景には、ヴァイマール・ドイツの形式社会学への反発や、新明らによる「総合社会学」主張と樺俊雄らの「文化社会学」主張の継続的対立がある。

2. 「社会」の概念の確定と社会学の再定義

論争による混乱を克服するため、富永氏は社会学の定義を名称の原点である「社会」という概念の確定から始める。

2.1 社会の4条件と4つの概念

まず、単なる人々の集まりが「社会」となるための4条件を提示する。

1. 相互行為・コミュニケーションによる意志疎通の存在。
2. それらが持続することによる社会関係の形成。
3. 成員がある程度オーガナイズされていること。
4. 成員と非成員を区別する境界が確定していること。

これらを基準に「社会」の概念を以下の4つに分類する。

概念	説明	具体例
マクロ社会	上記4条件を厳格に満たす、個人の外に客観的に実在する社会。社会学の研究対象の中核。	家族、学校、企業、官庁、都市、国家
マクロ準社会	4条件の一部または全部を完全には満たさない不完全な社会。しかし社会学の重要な研究対象。	群集、市場、社会階層、民族、国際社会
ミクロ社会	個人レベルで捉えられる社会。個人の意識の内に存在する主観的世界。	相互行為、自我形成、共感、共通社会意識
広義の社会	自然に対置される、人間が作り出したものの総称。「社会科学」での「社会」。	経済、政治、法、文化など

2.2 社会学の「長い定義」

この分類に基づき、社会学の研究対象は「広義の社会」ではなく、「狭義の社会」（マクロ社会、マクロ準社会、ミクロ社会の総体）でなければならないと結論づけられる。これにより社会学の明確な定義が確定する。

社会学の定義: 「社会学とは、マクロ社会とマクロ準社会とミクロ社会とを合わせた狭義の社会を研究対象とする学問である」

この定義は、社会学を社会科学全体と同一視する「総合社会学」の主張を明確に退け、社会学を独自の対象領域を持つ専門科学として位置づける。

第2部 社会学の研究対象と部門

1. マクロ社会の基本類型

社会学の主要な研究対象であるマクロ社会（マクロ準社会を含む）は、二つの分析軸によって体系的に分類される。

• 分析軸1: 全体社会（内部で成員の欲求がほぼ充足可能） vs. 部分社会（特定の機能に特化）
• 分析軸2: 社会集団（目的のために組織） vs. 地域社会（居住地を共有） vs. 準社会（不完全な社会）

この二軸を組み合わせることで、近代産業社会におけるマクロ社会の基本類型は以下の6つのセルで示される。

図1‑1 マクロ社会の基本類型

	部分社会	全体社会
社会集団	A1: 基礎集団（家族、親族）、機能集団（企業、官庁、学校などの組織）	B1: 国家
地域社会	A2: 都市、村落	B2: 国民社会
準社会	A3: 群集など	B3: 社会階層、市場、民族、国際社会

2. 基本類型の歴史的変動

これらの類型は歴史的に変動してきた。

• 基礎集団: 氏族、親族、家父長制家族は機能縮小と構造的分解の傾向にある。
• 機能集団: 近代化とともに増加・成長し、機能的合理化が進んでいる。
• 国家: 夜警国家から福祉国家へと機能が変動し、現代では統合化と分散化の両傾向が見られる。
• 地域社会: 都市化が進行し、国民社会も国際社会に向けて開放化が進んでいる。
• 準社会: 社会階層は不平等がピークに達した後、平等化へ向かう傾向がある。市場は組織との境界が流動化している。

3. 社会学研究部門の体系化

社会学の研究部門は、「研究対象」と「認識方法」という二つの直交する区分によって体系化される。

• 研究対象による区分:
• ミクロ社会学: 個人レベルの分析。主導概念は「行為」。
• マクロ社会学: 社会レベルの分析。主導概念は「社会システム」。
• 領域社会学: 特定の研究対象を持つ部門別社会学（「××社会学」）。
• 認識方法による区分:
• 理論社会学: 普遍的命題の体系。
• 経験社会学: 社会調査によるデータ作成とデータ解析。
• 社会史: 過去の事象を対象とする経験社会学。
• 社会政策: 現実への実践的・規範的提言に関わる部門。

これらを組み合わせることで、社会学の研究領域全体がマッピングされ、理論・経験・歴史・政策という各アプローチが総論から各領域に至るまで適用可能であることが示される。

図1‑3 社会学の研究諸部門（概念の要約）

認識方法 → / 研究対象 ↓	理論	経験	歴史	政策
総論	社会学原理	社会調査・計量社会学	社会史	社会問題・社会政策
ミクロ・マクロ	行為理論、社会システム理論など	意識調査、社会階層調査など	–	–
領域社会学（内包的）	家族社会学理論、都市社会学理論など	家族調査、都市調査など	家族史、都市史など	家族政策、都市政策など
領域社会学（外延的）	経済社会学理論、政治社会学理論など	–	–	–

第3部 理論社会学の核心

理論社会学は、ミクロ社会学とマクロ社会学の二つの柱から構成される。

1. ミクロ社会学：行為の理論

ミクロ社会学は、社会を構成する個人の「行為」を分析の出発点とする。

• ホモ・エコノミクス 対 ホモ・ソシオロジクス: 経済学が想定する、利己的で経済的利得の最大化を目指すホモ・エコノミクスを批判し、社会学は社会システムから課せられた役割を自発的に受け入れ、他者と協働するホモ・ソシオロジクスを提示する。これは役割理論や社会化を重視する人間像である。
• 相互行為と社会関係: 個人の欲求充足は他者との相互行為を必要とする。相互行為が反復・持続することで社会関係が形成され、社会関係は感情的結びつきに基づくゲマインシャフト（例：家族）と、利害に基づくゲゼルシャフト（例：市場、組織）に大別される。
• 社会的交換: 貨幣を介さないサービス、好意、尊敬などの「社会財」の交換。経済的交換と同様に相互満足を目指すが、公正さや信頼といった価値共有がより重要となる。
• 自我形成と役割形成: 自我は他者との相互行為を通じた学習（社会化）によって形成される。この過程で社会システムから期待される役割が内面化され、個人の行為は社会システムの機能的要件と結びつく。

2. マクロ社会学：社会システムの理論

マクロ社会学は、個人行為の総和を超えた創発特性を持つ社会システムを分析対象とする。

• 社会システムの構造: マクロ社会の構造は以下の要素から構成される。
• 社会集団と組織: 基礎集団（家族など）と、近代社会で優位を占める目的集団（企業、官庁などの組織）。
• 市場: 経済的交換の場でありながら、信頼関係という社会的交換を内包し、組織との境界は流動的である。
• 都市と村落: 地域社会の基本類型。近代化は都市化を推進し、国民社会の枠組みを超える傾向がある。
• 社会階層: 社会的資源の不平等な分配構造。近代産業社会後期には平準化と社会移動の増加が見られる。
• 国家と国民社会: 国家は最大の組織であり、国民社会は最大の地域社会として区別される。
• 価値システム: 社会システムレベルで制度化された価値基準。言語などのシンボルによって担われる。
• 社会変動論（構造‑機能‑変動理論）: 社会変動は社会システムの構造変動として捉えられる。現行の構造が環境変化により新たな機能的要件を満たせなくなったとき、より適応的な構造へ変動が起こる。この枠組みを用いて近代化や産業化といった長期的社会変動が説明される。
• 近代化の4側面: (1) 技術的・経済的近代化（産業化）、(2) 政治的近代化（民主化）、(3) 社会的近代化（自由と平等の実現）、(4) 文化的近代化（合理主義化）。
• 社会文化的進化: 社会システムの環境適応能力が累積的に高まる過程。ただし、地球環境問題のように、形式的進歩が実質的な逆機能をもたらす可能性も指摘される。

第4部 領域社会学と経験社会学の実践

1. 領域社会学の具体例

本書では、日本の社会学における主要領域の歴史と現状が批判的に検討される。

• 家族社会学: 戦前の家族構造をめぐる戸田貞三（小家族が主流であったとする実証的研究）と有賀喜左衛門（「家」と「同族団」を日本の本質と見る伝統主義的理論）の論争が中心的に扱われる。有賀理論は近代化による普遍的社会変動を無視した誤った見解であったと批判される。
• 農村社会学: 鈴木栄太郎の生態学的方法（自然村の構造分析）と、戦後主流となった福武直のマルクス経済学的アプローチが対比される。福武学派はイデオロギーに偏り、理論社会学との連携を欠いた結果、農村社会学は停滞に陥ったと評価される。
• 都市社会学: アメリカのシカゴ学派の導入から始まり、鈴木栄太郎（結節機関理論）、磯村英一（都市の多元的構造論）らによって日本的に展開された。戦後は多様なテーマが生まれ、農村社会学とは対照的に活性化している。
• 産業社会学: 戦後、尾高邦雄らによって導入され、「日本的経営」（終身雇用、年功序列、企業別組合）の解明が中心的成果となった。ロナルド・ドーアの研究などが紹介される。
• 経済社会学: 経済的行為を社会的行為の一環として捉え、経済システムを社会システムの中に「埋め込まれた（embedded）」ものとして分析する。新古典派経済学の「過少社会化された」人間像を批判する。

2. 経験社会学：社会調査とデータ解析

経験社会学は、社会調査と計量社会学から成る、データを扱う社会学である。

パス解析（逐次的重回帰分析）: 地位達成過程を因果連鎖モデルとして分析。父の教育→本人の教育→本人の初職→本人の現職という「メイン・パス」を特定し、その影響力の経年変化を分析する。結果として、父の地位などのアスクリプティブ要因の影響力は、特に若い世代で弱まる傾向が示される。

社会調査の諸類型: 起源である社会事業調査から、農村・都市を対象とする地域社会調査（事例調査）、そしてランダム・サンプリングと質問紙を用いる統計的調査へと発展してきた。

計量社会学の実践（SSM調査）: 1955年から10年ごとに行われてきた「社会階層と社会移動（SSM）」全国調査を例に、具体的なデータ解析手法が解説される。

変数の測定: 職業、学歴、所得などの社会階層的地位を測定可能な変数に変換する。

クロス表と世代間移動指数: 父親の職業と本人の職業のクロス表から、社会移動の程度を示す各種指標（粗移動率、純粋移動率、安田指数など）を算出。日本の社会移動率が30年間にわたり上昇し、機会の平等化が進行したことを示す。